■クラーク・フューチャー・コンサルタンツは３つの角度からダイバーシティを推進しています

■ダイバーシティを推進する企業へのインタビューを通して、ダイバーシティへの第一歩を踏み出す気付きを提供しています

英語で書くと"Diversity"。"多様性"と翻訳されます。日本では一言で"ダイバーシティ"と表現しますが、これは英語の"Diversity ＆ Inclusion"を省略したもので、本来は"多様性の受容"を意味します。

「『先見経済2007年7月1日号』の「赤木美香が聞く！女性活用のヒント」でインタビューに応えてくださったパク・ジョアン・スックチャ様は、ダイバーシティをこのように定義されています」

「第2回ウーマンズ・ライフスタイル・フォーラムでご講演いただいた辛淑玉様は、ダイバーシティをミッションとされています」

ダイバーシティの本質は「外見上の違いや内面的な違いにかかわりなく、すべての人が各自の持てる力を最大限に発揮して組織に貢献できるような環境をつくる」ことです。

言い換えれば、人種、性別、年齢、身体障害の有無などの外的な違いと価値観、宗教、学歴、生き方、考え方、性格、態度、などの内面の違いを受容し、その個性を活かし能力を発揮できるような組織をつくる。

それは、個人にとってプラスであるだけでなく、組織自体にとっても大きなプラスである、という考え方です。 ダイバーシティは米国で1990年代初期頃からその概念と取り組みが企業の中で浸透していきました。

人々の価値観の多様化、少子高齢化、グローバル競争などさまざまな変化が激しい現代、 企業の生き残りと競争力アップに個々の持つ特徴、違いや発想が重要になってきます。

つまり「さまざまな個性を持った従業員がフルに能力を発揮することによって、新しい商品が生まれ、画期的なプロセスが実現し、新しい顧客に支援される企業が生まれる」という流れのなかで、「人財」に対する再認識があります。

多様性を尊重し人財を上手に活かせる企業こそが飛躍的発展が できるという認識です。 また、ワーク/ライフ・バランスはダイバーシティの主要な戦略の一環として多くの優良企業で導入されています。

日本の社会は欧米社会に比べて組織の中に階級意識が比較的少なく、企業内でも職位に関係なく従業員が自らの仕事の改善を自発的に行う傾向があります。

また、ボトムアップという形で現場の意見を経営判断に活かす機会も比較的多いようです。そういった面での「多様性」を活かす点はいいことです。

しかしながら、日本の社会では「和」や「人と同じように」、「ある集団にふさわしい行動規範」などに言えるように、画一性を強く求めているのも事実です。

一概に悪いとは言えませんが、では「一般的でない、人と違ったもの」を排斥しがちになることも否定できません。場合によっては、各自の能力が十分発揮にできなかったり、差別されていると感じさせることもあるでしょう。

・多様な価値観・発想・スキルを持った人材の有効活用
・多様化・複雑化する顧客ニーズへの効果的対応
・創造性向上
・競争力向上
・社員尊重の具体的表現

・ダイバーシティ・トレーニング
・意識改革
・柔軟な勤務形態（在宅勤務、フレックスタイムなど）
・採用・昇進・評価制度
・キャリア開発支援
・メンター制度、など

ワークライフバランスとは、一般的に「仕事と私生活をバランスよく両立させること」をいいます。

従業員が仕事と私生活のバランスを保ち、より充実した社会生活を送れるよう積極的に支援することで、生産性の向上、および優秀な人材の確保につながり、経営的なメリットが大きい、という考え方です。1990年代初頭、不況期にあったアメリカで考え出された概念・取り組みです。

もちろん日本でも欧米諸国と同様、ビジネスを行うには高いスキル・幅広い知識をより必要とします。そのためには有能な人材をより多く確保し、長期間働いてもらうことによって、その能力を最大限に発揮してもらうことによって、高い実績・成果を出してもらうことが必要不可欠なのです。

急速なIT技術の進展は多くの働く人々に一日２４時間、いつでもどこでも仕事に応じなければいけない状況を作りだし、それによって仕事と私生活の区切りが あいまいなものになりました。仕事以外の時間が取れない生活は多くの現代人にストレスを与える中、人々の労働への価値観や望むライフスタイルが多様化してきたのです。

多くの人が望む仕事と私生活バランスは年齢、性別、子供の有無関係なくすべての人の問題です。最近の傾向としてはどの会社に働くか、どのような仕事につくか の選択はどうしたら望むバランスがとれるかということが重要要素となってきていることは見過ごされません。また海外の風潮として社会も企業もそれを受け入れてきています。

仕事と勉強、健康や家庭などのバランスをどのように取るかは個人的な価値観にかかわることなので、企業としては社員が個人的に求めるバランスが取れるために必要な時間と柔軟性を与え、それをどのように使うかは社員にゆだねることがベストです。

社員が自分なりの価値観が満たされるようサポートするプログラムや仕事の環境を企業が提供することが社員に喜ばれ、個人の持っている能力をフルに発揮する意欲と環境を与え、それが生産性や会社への忠誠心を向上させることにつながります。

実際欧米ではそうすることにより仕事の生産性向上、優秀な人材の確保、モラルアップなどに成功したため、更にワーク・ライフ・バランスへの取り組みに力を注ぎ企業戦略として掲げて推進しています。

・生産性の高い働き方向上
・スキルアップのための勉強時間の確保
・ライフ・バランスの確保
・ストレス削減

・優秀な人材の確保と定着
・生産性向上
・満足度向上
・忠誠心向上