英語で書くと"Diversity"。"多様性"と翻訳されます。日本では一言で"ダイバーシティ"と表現しますが、これは英語の"Diversity ＆ Inclusion"を省略したもので、本来は"多様性の受容"を意味します。

ダイバーシティの本質は「外見上の違いや内面的な違いにかかわりなく、すべての人が各自の持てる力を最大限に発揮して組織に貢献できるような環境をつくる」ことです。

言い換えれば、人種、性別、年齢、身体障害の有無などの外的な違いと価値観、宗教、学歴、生き方、考え方、性格、態度、などの内面の違いを受容し、その個性を活かし能力を発揮できるような組織をつくる。

それは、個人にとってプラスであるだけでなく、組織自体にとっても大きなプラスである、という考え方です。 ダイバーシティは米国で1990年代初期頃からその概念と取り組みが企業の中で浸透していきました。

人々の価値観の多様化、少子高齢化、グローバル競争などさまざまな変化が激しい現代、 企業の生き残りと競争力アップに個々の持つ特徴、違いや発想が重要になってきます。

つまり「さまざまな個性を持った従業員がフルに能力を発揮することによって、新しい商品が生まれ、画期的なプロセスが実現し、新しい顧客に支援される企業が生まれる」という流れのなかで、「人財」に対する再認識があります。

多様性を尊重し人財を上手に活かせる企業こそが飛躍的発展が できるという認識です。 また、ワーク/ライフ・バランスはダイバーシティの主要な戦略の一環として多くの優良企業で導入されています。

日本の社会は欧米社会に比べて組織の中に階級意識が比較的少なく、企業内でも職位に関係なく従業員が自らの仕事の改善を自発的に行う傾向があります。

また、ボトムアップという形で現場の意見を経営判断に活かす機会も比較的多いようです。そういった面での「多様性」を活かす点はいいことです。

しかしながら、日本の社会では「和」や「人と同じように」、「ある集団にふさわしい行動規範」などに言えるように、画一性を強く求めているのも事実です。

一概に悪いとは言えませんが、では「一般的でない、人と違ったもの」を排斥しがちになることも否定できません。場合によっては、各自の能力が十分発揮にできなかったり、差別されていると感じさせることもあるでしょう。

・多様な価値観・発想・スキルを持った人材の有効活用
・多様化・複雑化する顧客ニーズへの効果的対応
・創造性向上
・競争力向上
・社員尊重の具体的表現

・ダイバーシティ・トレーニング
・意識改革
・柔軟な勤務形態（在宅勤務、フレックスタイムなど）
・採用・昇進・評価制度
・キャリア開発支援
・メンター制度、など